夫婦の営みの回数は人それぞれです。ですが、夫婦の営みが多すぎることで悩んでいたり、反対に少ないことに悩んでいる方もいるでしょう。他の夫婦はどうなのか、一般的な回数や平均値が気になるという方も多いのではないでしょうか。今回は、夫婦の営みに関するお悩みの対処法を、まとめて紹介していきます。
夫婦の営みはどれくらいが平均的？
インターネット上で行われたある調査によると、20代～60代の男女に行ったアンケートでは、交際相手もしくは夫婦での営みの回数を平均すると1か月あたり2.1回でした。
しかし、既婚者のみの結果を抽出すると、平均値は1.7回という結果になりました。つまり、結婚すると営みの回数は減る傾向にあるということです。
夫婦の営みが多すぎる場合の対処法
夫婦の営みの回数は、1か月あたり1.7回が平均値となっています。この数値を見て、「我が家は多すぎる」と感じた方もいらっしゃるでしょう。
もちろん、夫婦間の合意の上で行われているのなら問題はありません。しかし、「夫婦の営みが多すぎて嫌だ」と感じているのであれば、それがストレスになってしまいますよね。
そこでまずは、夫婦の営みが多すぎる場合の対処法を紹介します。
ベッドの上以外での楽しみを見つける
夫婦の営み以外にも、夫婦の間で共通の楽しみを見つけてみてはいかがでしょうか。ベッド以外で夢中になれる楽しみがあれば、夫婦の営みの回数が減るかもしれません。体力を消耗するような趣味を始めるのもおすすめです。
平均値をそれとなく伝える
「ネットでみたんだけど、月に1、2回が平均なんだって」とそれとなく平均値を伝えるのも方法の1つです。「我が家は多すぎるんじゃない？」と提案すると、相手の気も変わるかもしれません。とはいえ、夫婦のあり方はそれぞれ違っていて当たり前なので、平均値を押し付けるやり方はおすすめできません。
正直に伝える
夫婦間で隠し事をするのはあまりよくありません。「今日は気分じゃない」とストレートに伝えたり、「生理前はやめてほしい」と前もって伝える方法もあるでしょう。いずれにしても、お誘いされてから伝えると相手もがっかりしてしまうので、夕食後など早めの時間に伝えるのがベターです。
夫婦の営みが少なすぎる又はない場合の対処法
続いては、夫婦の営みが少なすぎること、もしくは夫婦の営みがないことにお悩みの方におすすめの対処法を紹介します。
2人きりの時間を増やす
子育てや仕事、家事に追われて夫婦2人で過ごす時間が少なくなっていませんか？子育て中の夫婦はどうしても子供優先の生活スタイルになってしまいがちです。夫婦である前に、子供たちの親として過ごす時間が長すぎて、お互いを異性として意識出来なくなってしまうというのは、よく聞くお話です。
子供たちが寝てしまった後に少しでもいいので、夫婦2人きりで過ごす時間を設けてみてはいかがでしょうか。そんな時間から夫婦の営みを復活させるきっかけが生まれるかもしれません。
子作りだけを目的にしない
不妊に悩んでいるご夫婦や、1人目の子供に手がかからなくなったことから、2人目を考え始めているというご夫婦は、夜の営み=子供を作ることが目的の行為になってしまいがちです。愛を確かめる行為とは違い、子作りが目的になってしまうと、プレッシャーからストレスに感じてしまう人もいます。
配偶者がもし、子作りに対してプレッシャーを感じているようであれば、リラックスできる環境を整えることも大切です。夫婦で話し合って、雰囲気づくりに取り組んでみてはいかがでしょうか。
夫婦の営みがないことは離婚理由になる？
夫婦の営みがないことを理由に離婚を成立させることはできるのでしょうか？
結論から申し上げますと、ただ単に夫婦の営みの回数が少ないことや、配偶者が夫婦の営みに消極的だということを理由に、離婚を成立させることはできません。裁判に持ち込んだとしても、離婚するのは難しいでしょう。
ただし、配偶者に不貞行為があった場合は別です。浮気相手がいることが、夫婦の営みの少なさの原因であった場合には離婚することができます。もちろん、浮気による慰謝料も請求可能です。
また、夫婦の営みを激しく拒絶され精神的苦痛を伴った場合や、どうしても子供が欲しいのに子供を作る機会を逸してしまったという場合などは、特例的に離婚が認められるケースもあります。
最後に
今回は、夫婦の営みをテーマとして、お悩み別の対処法や、離婚理由になるのかといった点をまとめて紹介しました。夫婦の営みについての悩みは、友人や知人に相談しにくく、配偶者にも打ち明けられずに一人で抱えてしまう方も多いでしょう。なんとかして状況を変えたいという方や、離婚を考えているという方は、まず専門家に相談することをおすすめします。
とはいえ、何から相談すればよいか分からないという方も多いのではないでしょうか。一般社団法人あゆむでは、専門カウンセラーが結婚に関する電話相談を年中無休で受け付けております。
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